長野５０２す４＊＊＊
室蘭４８０か８０＊＊
札幌４８１れ１２＊＊ 札幌５８２さ２＊＊＊
京都５８６軽・８０７（５８４） 横浜５８９軽・９１０（５８６）
名古屋４３４自・・２７（４３２） 名古屋４３２自１０２０（４３１）
【あれこれ／ナンバープレートの歴史（1897～）】 1921（大正10）年 ●軍用自動車補助法中改正法律（法律第24号）（3月30日公布、4月1日施行）。この法律により、軍用自動車補助法が改正される。
1928（昭和3）年 ●軍用自動車補助法施行細則〔陸軍省〕（9月25日公布、即日施行）。1918年5月1日公布の軍用自動車補助法施行細則の全部を改正
1929（昭和4）年 ●自動車徴発事務細則〔陸軍省〕（4月25日公布、5月1日施行）
1930（昭和5）年 ←1930年初登場 ●自動車取締規則、改正〔関東庁〕（6月21日改正、即日施行）
1937（昭和12）年 ●朝鮮自動車取締規則、改正〔朝鮮総督府〕（7月9日改正、7月10日施行）
1939（昭和14）年 ●商法を引用する条文の整理に関する法律（法律第68号）（4月5日公布、1940年1月1日施行）。この法律により、自動車製造事業法を含む38件の法律が改正される。
仙台３０１な８＊＊＊
群馬５８９軽１０１３（５８８） 群馬５８７軽２００２（５８６） 熊谷５８５軽２９２９ 習志野５８７軽５０５０（５８５） 群馬５９０軽８１１８（５８９）
足立３００い３８＊＊ 杉並３００た２＊＊＊ 練馬５０２た９＊＊＊
熊谷３８８自・・７７（３８７） 品川３７０自・・７８（３６８） 野田３３７自・・８７（３３５） 大宮３５６自・・８７（３５５） 長岡３４５自・・８８（３４４）
和泉４８０ね２１＊＊
福岡１００た６７＊＊ 川崎３０１に５＊＊＊ 久留米３０１せ４＊＊＊ 一宮４００す７６＊＊ 岡崎８００さ３６＊＊ 旭川０００る７８＊＊
北九州４８０た２６＊＊ 四日市４８０わ・３＊＊ 群馬５８２か４＊＊＊ 熊本５８２と３＊＊＊
三河に・２＊＊
１市川わ・・＊＊
三重３０２つ７＊＊＊ 鈴鹿３００わ１４＊＊ 京都８００そ４８＊＊
三重３５８自１０００（３５７） 石川３４９自１０１０（３４５） 鈴鹿３３２自１０１７ 横浜３７７自１０１８（３７２） 名古屋３８４自１０２８（３８０）
豊田４８０か７０＊＊ 尾張小牧５８１の６＊＊＊
広島３４５自・２１５ 広島５３２事・３０１（５３１） 広島３５１自・３０３（３５０） 品川３５１自・３０８（３５０） 広島３６６自・３３０（３６５）
堺３７１自・３５８（３７０） 神戸３７０自３０００（３６８）
土浦７８０軽・・・３（５９９） つくば７８４軽・・・３（７８１） 水戸４８４軽・・・４ とちぎ４８５軽・・・５（４８４） 土浦５９２軽・・・７（５８８）
香川８００す３７＊＊
高松４８０い・７＊＊ 香川４８０ち５８＊＊
香川８３１事・１００ 岡山３７０自・１００（３６８） 富山３８１自・３５８（３８０） 高松３１２自１１０３（３１１） 愛媛３５７自７７８８（３５５）
熊谷１０５事・１１１（１０４） 大宮３４７自・３３３（３４６） 熊谷１４１事・７１２（１４０） 越谷３１１自・７１７【３１０～】 大宮５５１自１１３０（５５０）
神戸４８９軽１００１（４８８） 大阪４８７軽１０１０（４８６） 神戸４８８軽１０１０（４８７） 神戸４８４軽１１０８ 神戸４８４軽１１２１
広島３０２つ７＊＊＊
姫路４８３軽１１１１（４８２） 姫路５９２軽１１１２（５９０） 姫路５９２軽１１１７（５９１） 姫路４８５軽１１１８（４８４） 姫路７８１軽１１１８（７８０）
なにわ３６６自・１６８（３６４） 相模３４５自１１２７
福岡４３１自・・３１ 宮崎３５７自・・５５（３５４） 大分５４８自１１０３（５４６） 宮崎８０１事２０００
札幌５８８軽・７７３（５８７）
庄内１００あ２０＊＊ 山形１００か９４＊＊ 庄内１００わ・９＊＊ 山形８００あ２８＊＊
秋田３１３自１０００（３１０）
仙台４８０れ・９＊＊ 庄内８８０あ・８＊＊
名古屋３４Ｋ自１０１０（３４Ｈ）
横浜３３Ｍ自・・・５（３３Ｈ） 横浜３２０自・・１２（３１７） 横浜３５Ａ自・・２３（３４Ｘ） 横浜３９８自・・２５（３９４） 横浜３５０自・・７５
柏３５０自・・３３（３４９） 柏３３２自・７０４ 柏３５５自１００１（３５４）
多摩５０４て１＊＊＊
多摩５８１ち１＊＊＊
春日部４８０す１４＊＊
春日部４００あ４２＊＊
北九州４３２自・・２２ 北九州３４６自・・８６（３４４） なにわ３９０自７７７７（３８６）
【あれこれ／ナンバープレートの歴史（1940～）】 1943（昭和18）年 ●防衛自動車徴発事務細則〔陸軍省〕（11月9日公布、即日施行）
1944（昭和19）年 ●軍用自動車検査規則〔陸軍省〕（5月15日公布、即日施行）。1939年4月7日公布の軍用自動車検査法施行規則・1939年4月7日公布の関東州軍用自動車検査令施行規則は廃止
1945（昭和20）年 ●商工省設置等に伴う工業試験所官制中改正等の件（勅令第489号）（8月26日公布、即日施行）。この勅令により、自動車製造事業法施行令を含む77件の勅令が改正される。 ●昭和二十年勅令第五百四十二号「ポツダム」宣言の受諾に伴い発する命令に関する件に基く軍事特別措置法廃止等に関する件（勅令第604号）（10月24日公布、即日施行）。この勅令により、1件の布告・1件の布達が廃止、1918年3月25日公布の軍用自動車補助法・1939年3月28日公布の軍用自動車検査法を含む7件の法律・1件の制令・1件の律令が廃止、1939年3月30日公布の軍用自動車検査法施行令・1939年3月30日公布の関東州軍用自動車検査令を含む10件の勅令が廃止される。またこの勅令に記載はないが、1件の省令が失効する。 ↑勅令第601号（10月24日）の下に掲載願います。勅令の番号順による。 ●軍用自動車補助法施行細則外五件廃止〔陸軍省〕（10月24日公布、即日施行）。この省令により、1928年9月25日公布の軍用自動車補助法施行細則・1944年5月15日公布の軍用自動車検査規則・1929年4月25日公布の自動車徴発事務細則・1943年11月9日公布の防衛自動車徴発事務細則を含む6件の省令が廃止される。 ↑勅令第604号（10月24日）の下に掲載願います。勅令よりも省令が下位の為。
1946（昭和21）年 ●石油業法施行令等廃止の件（勅令第19号）（1月12日公布、1月16日施行）。この勅令により、自動車製造事業法施行令を含む20件の勅令が廃止される。またこの勅令に記載はないが、廃止される勅令に関連する4件の省令が失効する。
1948（昭和23）年 ●建設省設置法の施行に伴う命令の整理に関する政令（政令第166号）（7月16日公布、即日施行。7月10日から適用）。この政令により、道路運送法施行令・陸上交通事業調整法施行令を含む30件の勅令と1件の政令が改正され、1件の勅令が廃止される。
山口５８１む８＊＊＊
群馬７８０軽・・・７（５９９） 姫路７８９軽・・１０（７８７） 越谷５８４軽・・１２ 群馬５９０軽・３１４（５８９） 前橋５８４軽１０２９
大宮５５１自１００５（５５０） 習志野３５１自１００７（３５０） 板橋３１１自１００７ 所沢３５２自１０１１（３５１） 川口３１２自１０１４
尾張小牧３０２る１＊＊＊ 三重３００わ９９＊＊
鈴鹿３３２自・６１０ 川崎３４０自・８２８ 名古屋５５０自・９９９（５４２） 三重３６３自１１１８（３６２） 尾張小牧３４５自１１２８
静岡４８０ち３１＊＊
豊田う７７＊＊ 福岡に２４＊＊
１三重ぬ５０＊＊
神戸５９７軽・８１８（５９６） 神戸５９０軽・８２１（５８９） 神戸７８２軽・８８８（７８１） 神戸５９２軽１０３０（５９１） 神戸７９１軽３５８８（７９０）
新一桁 相模１け・７８＊
松本５４４自１０１０（５４２） 長野３４１自１０２０（３４０） 富山５６０自１１２２（５５７） 長野３５０自１１２３（３４９） 松本３４３自１２１２（３４１）
とちぎ５９４軽・・１５（５９３） とちぎ５８８軽・・３８（５８７） とちぎ５８９軽・１１５（５８８） とちぎ５９０軽・８３０（５８９） とちぎ５８６軽１２１４（５８５）
福岡３２＊わ・３５８（３１＊わ）
web上で確認しました。
長野５０２す４＊＊＊
室蘭４８０か８０＊＊
札幌４８１れ１２＊＊
札幌５８２さ２＊＊＊
京都５８６軽・８０７（５８４）
横浜５８９軽・９１０（５８６）
名古屋４３４自・・２７（４３２）
名古屋４３２自１０２０（４３１）
【あれこれ／ナンバープレートの歴史（1897～）】
1921（大正10）年
●軍用自動車補助法中改正法律（法律第24号）（3月30日公布、4月1日施行）。この法律により、軍用自動車補助法が改正される。
1928（昭和3）年
●軍用自動車補助法施行細則〔陸軍省〕（9月25日公布、即日施行）。1918年5月1日公布の軍用自動車補助法施行細則の全部を改正
1929（昭和4）年
●自動車徴発事務細則〔陸軍省〕（4月25日公布、5月1日施行）
1930（昭和5）年 ←1930年初登場
●自動車取締規則、改正〔関東庁〕（6月21日改正、即日施行）
1937（昭和12）年
●朝鮮自動車取締規則、改正〔朝鮮総督府〕（7月9日改正、7月10日施行）
1939（昭和14）年
●商法を引用する条文の整理に関する法律（法律第68号）（4月5日公布、1940年1月1日施行）。この法律により、自動車製造事業法を含む38件の法律が改正される。
仙台３０１な８＊＊＊
群馬５８９軽１０１３（５８８）
群馬５８７軽２００２（５８６）
熊谷５８５軽２９２９
習志野５８７軽５０５０（５８５）
群馬５９０軽８１１８（５８９）
足立３００い３８＊＊
杉並３００た２＊＊＊
練馬５０２た９＊＊＊
熊谷３８８自・・７７（３８７）
品川３７０自・・７８（３６８）
野田３３７自・・８７（３３５）
大宮３５６自・・８７（３５５）
長岡３４５自・・８８（３４４）
和泉４８０ね２１＊＊
福岡１００た６７＊＊
川崎３０１に５＊＊＊
久留米３０１せ４＊＊＊
一宮４００す７６＊＊
岡崎８００さ３６＊＊
旭川０００る７８＊＊
北九州４８０た２６＊＊
四日市４８０わ・３＊＊
群馬５８２か４＊＊＊
熊本５８２と３＊＊＊
三河に・２＊＊
１市川わ・・＊＊
三重３０２つ７＊＊＊
鈴鹿３００わ１４＊＊
京都８００そ４８＊＊
三重３５８自１０００（３５７）
石川３４９自１０１０（３４５）
鈴鹿３３２自１０１７
横浜３７７自１０１８（３７２）
名古屋３８４自１０２８（３８０）
豊田４８０か７０＊＊
尾張小牧５８１の６＊＊＊
広島３４５自・２１５
広島５３２事・３０１（５３１）
広島３５１自・３０３（３５０）
品川３５１自・３０８（３５０）
広島３６６自・３３０（３６５）
堺３７１自・３５８（３７０）
神戸３７０自３０００（３６８）
土浦７８０軽・・・３（５９９）
つくば７８４軽・・・３（７８１）
水戸４８４軽・・・４
とちぎ４８５軽・・・５（４８４）
土浦５９２軽・・・７（５８８）
香川８００す３７＊＊
高松４８０い・７＊＊
香川４８０ち５８＊＊
香川８３１事・１００
岡山３７０自・１００（３６８）
富山３８１自・３５８（３８０）
高松３１２自１１０３（３１１）
愛媛３５７自７７８８（３５５）
熊谷１０５事・１１１（１０４）
大宮３４７自・３３３（３４６）
熊谷１４１事・７１２（１４０）
越谷３１１自・７１７【３１０～】
大宮５５１自１１３０（５５０）
神戸４８９軽１００１（４８８）
大阪４８７軽１０１０（４８６）
神戸４８８軽１０１０（４８７）
神戸４８４軽１１０８
神戸４８４軽１１２１
広島３０２つ７＊＊＊
姫路４８３軽１１１１（４８２）
姫路５９２軽１１１２（５９０）
姫路５９２軽１１１７（５９１）
姫路４８５軽１１１８（４８４）
姫路７８１軽１１１８（７８０）
なにわ３６６自・１６８（３６４）
相模３４５自１１２７
福岡４３１自・・３１
宮崎３５７自・・５５（３５４）
大分５４８自１１０３（５４６）
宮崎８０１事２０００
札幌５８８軽・７７３（５８７）
庄内１００あ２０＊＊
山形１００か９４＊＊
庄内１００わ・９＊＊
山形８００あ２８＊＊
秋田３１３自１０００（３１０）
仙台４８０れ・９＊＊
庄内８８０あ・８＊＊
名古屋３４Ｋ自１０１０（３４Ｈ）
横浜３３Ｍ自・・・５（３３Ｈ）
横浜３２０自・・１２（３１７）
横浜３５Ａ自・・２３（３４Ｘ）
横浜３９８自・・２５（３９４）
横浜３５０自・・７５
柏３５０自・・３３（３４９）
柏３３２自・７０４
柏３５５自１００１（３５４）
多摩５０４て１＊＊＊
多摩５８１ち１＊＊＊
春日部４８０す１４＊＊
春日部４００あ４２＊＊
北九州４３２自・・２２
北九州３４６自・・８６（３４４）
なにわ３９０自７７７７（３８６）
【あれこれ／ナンバープレートの歴史（1940～）】
1943（昭和18）年
●防衛自動車徴発事務細則〔陸軍省〕（11月9日公布、即日施行）
1944（昭和19）年
●軍用自動車検査規則〔陸軍省〕（5月15日公布、即日施行）。1939年4月7日公布の軍用自動車検査法施行規則・1939年4月7日公布の関東州軍用自動車検査令施行規則は廃止
1945（昭和20）年
●商工省設置等に伴う工業試験所官制中改正等の件（勅令第489号）（8月26日公布、即日施行）。この勅令により、自動車製造事業法施行令を含む77件の勅令が改正される。
●昭和二十年勅令第五百四十二号「ポツダム」宣言の受諾に伴い発する命令に関する件に基く軍事特別措置法廃止等に関する件（勅令第604号）（10月24日公布、即日施行）。この勅令により、1件の布告・1件の布達が廃止、1918年3月25日公布の軍用自動車補助法・1939年3月28日公布の軍用自動車検査法を含む7件の法律・1件の制令・1件の律令が廃止、1939年3月30日公布の軍用自動車検査法施行令・1939年3月30日公布の関東州軍用自動車検査令を含む10件の勅令が廃止される。またこの勅令に記載はないが、1件の省令が失効する。
↑勅令第601号（10月24日）の下に掲載願います。勅令の番号順による。
●軍用自動車補助法施行細則外五件廃止〔陸軍省〕（10月24日公布、即日施行）。この省令により、1928年9月25日公布の軍用自動車補助法施行細則・1944年5月15日公布の軍用自動車検査規則・1929年4月25日公布の自動車徴発事務細則・1943年11月9日公布の防衛自動車徴発事務細則を含む6件の省令が廃止される。
↑勅令第604号（10月24日）の下に掲載願います。勅令よりも省令が下位の為。
1946（昭和21）年
●石油業法施行令等廃止の件（勅令第19号）（1月12日公布、1月16日施行）。この勅令により、自動車製造事業法施行令を含む20件の勅令が廃止される。またこの勅令に記載はないが、廃止される勅令に関連する4件の省令が失効する。
1948（昭和23）年
●建設省設置法の施行に伴う命令の整理に関する政令（政令第166号）（7月16日公布、即日施行。7月10日から適用）。この政令により、道路運送法施行令・陸上交通事業調整法施行令を含む30件の勅令と1件の政令が改正され、1件の勅令が廃止される。
山口５８１む８＊＊＊
群馬７８０軽・・・７（５９９）
姫路７８９軽・・１０（７８７）
越谷５８４軽・・１２
群馬５９０軽・３１４（５８９）
前橋５８４軽１０２９
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鈴鹿３３２自・６１０
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三重３６３自１１１８（３６２）
尾張小牧３４５自１１２８
静岡４８０ち３１＊＊
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神戸５９７軽・８１８（５９６）
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とちぎ５８６軽１２１４（５８５）
福岡３２＊わ・３５８（３１＊わ）
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